VDT作業における労働衛生管理のためのガイドライン of 健康診断のポイント

平14.4.5基発第0405001号


※健康診断に関する部分のみ抜粋

イ　配置前健康診断

(イ)　作業区分A　※作業区分については、下記「別表」を参照

　新たに作業区分Aに該当することとなった作業者（再配置の者を含む。以下同じ。）の配置前の健康状態を把握し、その後の健康管理を適正に進めるため、次の項目について健康診断を行うこと。

a　業務歴の調査

b　既往歴の調査

c　自覚症状の有無の調査
(a)　眼疲労を主とする視器に関する症状
(b)　上肢、頸肩腕部及び腰背部を主とする筋骨格系の症状
(c)　ストレスに関する症状

d　眼科学的検査
(a)　視力検査
i　5m視力の検査
ii　近見視力の検査
(b)　屈折検査
(c)　眼位検査
(d)　調節機能検査
　近点距離の測定により調節機能を測定する。

e　筋骨格系に関する検査
(a)　上肢の運動機能、圧痛点等の検査
(b)　その他医師が必要と認める検査

(ロ)　作業区分B

　新たに作業区分Bに該当することとなった作業者については、a、b及びcの調査並びにdの検査を実施し、医師の判断により必要と認められた場合にeの検査を行うこと。

(ハ)　作業区分C

　新たに作業区分Cに該当することとなった作業者については、自覚症状を訴える者に対して、必要な(イ)の調査又は検査を実施すること。

　なお、配置前健康診断を行う前後に一般健康診断（労働安全衛生法第66条第1項に定めるものをいう。）が実施される場合は、一般健康診断と併せて実施して差し支えない。

ロ　定期健康診断

(イ)　作業区分A

　作業者の配置後の健康状態を定期的に把握し、継続的な健康管理を適正に進めるため、作業区分Aの作業者に対して1年以内ごとに1回、定期に、次の項目について健康診断を行うこと。

a　業務歴の調査

b　既往歴の調査

c　自覚症状の有無の調査
(a)　眼疲労を主とする視器に関する症状
(b)　上肢、頸肩腕部及び腰背部を主とする筋骨格系の症状
(c)　ストレスに関する症状

d　眼科学的検査
(a)　視力検査
i　5m視力の検査
ii　近見視力の検査
(b)　その他医師が必要と認める検査

e　筋骨格系に関する検査
(a)　上肢の運動機能、圧痛点等の検査
(b)　その他医師が必要と認める検査

(ロ)　作業区分B

　作業区分Bの作業者については、a、b及びcの調査を実施し、医師の判断により必要と認められた場合に、d及びeの検査を行うこととする。

(ハ)　作業区分C

　作業区分Cの作業者については、自覚症状を訴える者に対して、必要な(イ)の調査又は検査を実施すること。

　なお、一般定期健康診断（労働安全衛生規則第44条に定めるものをいう。）を実施する際に、併せて実施して差し支えない。

ハ　健康診断結果に基づく事後措置

　配置前又は定期の健康診断によって早期に発見した健康阻害要因を詳細に分析し、有所見者に対して次に掲げる保健指導等の適切な措置を講じるとともに、予防対策の確立を図ること。

(イ)　業務歴の調査、自他覚症状、各種検査結果等から愁訴の主因を明らかにし、必要に応じ、保健指導、専門医への受診指導等により健康管理を進めるとともに、作業方法、作業環境等の改善を図ること。また、職場内のみならず職場外に要因が認められる場合についても必要な保健指導を行うこと。

(ロ)　VDT作業の視距離に対して視力矯正が不適切な者には、支障なくVDT作業ができるように、必要な保健指導を行うこと。

(ハ)　作業者の健康のため、VDT作業を続けることが適当でないと判断される者又はVDT作業に従事する時間の短縮を要すると認められる者等については、産業医等の意見を踏まえ、健康保持のための適切な措置を講じること。

　作業者が気軽に健康について相談し、適切なアドバイスを受けられるように、プライバシー保護への配慮を行いつつ、メンタルヘルス、健康上の不安、慢性疲労、ストレス等による症状、自己管理の方法等についての健康相談の機会を設けるよう努めること。
　また、パートタイマー等を含むすべての作業者が相談しやすい環境を整備するなど特別の配慮を行うことが望ましい。

就業の前後又は就業中に、体操、ストレッチ、リラクゼーション、軽い運動等を行うことが望ましい。

VDT作業の作業区分