有機溶剤健康診断とは of 健康診断のポイント

　事業者は、「（２）有機溶剤健康診断を実施すべき業務」に常時従事する労働者に対して、雇入れの際、その業務ヘの配置替えの際、及びその後６か月以内ごとに１回、定期に、「（３）有機溶剤健康診断の項目」について、医師による健康診断を行わなければなりません。

　屋内作業場又はタンク、船舶の内部、車両の内部、タンクの内部、ピットの内部、坑の内部、ずい道の内部、暗きょまたはマンホールの内部、箱桁の内部、ダクトの内部、水管の内部、屋内作業場などの通風が不十分な場所において、次に掲げる「有機溶剤」を製造し、又は取り扱う業務で、屋内作業場等（第三種有機溶剤等にあっては、タンク等の内部に限る。）における有機溶剤業務のうち、次の１と２以外の業務

1. 屋内作業場等のうち、タンク等の内部以外の場所において、その業務に労働者を従事させる場合で、作業時間１時間に消費する有機溶剤等の量が有機溶剤等の許容消費量を常態として超えないとき。
2. タンク等の内部においてその業務に労働者を従事させる場合で、１日に消費する有機溶剤等の量が有機溶剤等の許容消費量を常に超えないとき。

「有機溶剤」（令別表第６の２）

1. アセトン
2. イソブチルアルコール
3. イソプロピルアルコール
4. イソペンチルアルコール（別名イソアミルアルコール）
5. エチルエーテル
6. エチレングリコールモノエチルエーテル（別名セロソルブ）
7. エチレングリコールモノエチルエーテルアセテート（別名セロソルブアセテート）
8. エチレングリコールモノ―ノルマル―ブチルエーテル（別名ブチルセロソルブ）
9. エチレングリコールモノメチルエーテル（別名メチルセロソルブ）
10. オルト―ジクロルベンゼン
11. キシレン
12. クレゾール
13. クロルベンゼン
14. クロロホルム
15. 酢酸イソブチル
16. 酢酸イソプロピル
17. 酢酸イソペンチル（別名酢酸イソアミル）
18. 酢酸エチル
19. 酢酸ノルマル―ブチル
20. 酢酸ノルマル―プロピル
21. 酢酸ノルマル―ペンチル（別名酢酸ノルマル―アミル）
22. 酢酸メチル
23. 四塩化炭素
24. シクロヘキサノール
25. シクロヘキサノン
26. 一・四―ジオキサン
27. 一・二―ジクロルエタン（別名二塩化エチレン）
28. 一・二―ジクロルエチレン（別名二塩化アセチレン）
29. ジクロルメタン（別名二塩化メチレン）
30. Ｎ・Ｎ―ジメチルホルムアミド
31. スチレン
32. 一・一・二・二―テトラクロルエタン（別名四塩化アセチレン）
33. テトラクロルエチレン（別名パークロルエチレン）
34. テトラヒドロフラン
35. 一・一・一―トリクロルエタン
36. トリクロルエチレン
37. トルエン
38. 二硫化炭素
39. ノルマルヘキサン
40. 一―ブタノール
41. 二―ブタノール
42. メタノール
43. メチルイソブチルケトン
44. メチルエチルケトン
45. メチルシクロヘキサノール
46. メチルシクロヘキサノン
47. メチル―ノルマル―ブチルケトン
48. ガソリン
49. コールタールナフサ（ソルベントナフサを含む。）
50. 石油エーテル
51. 石油ナフサ
52. 石油ベンジン
53. テレビン油
54. ミネラルスピリツト（ミネラルシンナー、ペトロリウムスピリツト、ホワイトスピリツト及びミネラルターペンを含む。）
55. 前各号に掲げる物のみから成る混合物

※備考
①第一種有機溶剤とは、有機溶剤等のうち、次に掲げる物をいう。

1. 上記「有機溶剤」の14、23、27、28、32、36、38に掲げる物
2. 1に掲げる物のみから成る混合物
3. 1に掲げる物と当該物以外の物との混合物で、1に掲げる物を当該混合物の重量の５パーセントを超えて含有するもの

②第二種有機溶剤等とは、有機溶剤等のうち、次に掲げる物をいう。

1. 上記「有機溶剤」1から13まで、15から22まで、24から26まで、29から31まで、33から35まで、37又は39から47までに掲げる物
2. 1に掲げる物のみから成る混合物
3. 1に掲げる物と当該物以外の物との混合物で、1に掲げる物又は①の1に掲げる物を当該混合物の重量の５パーセントを超えて含有するもの（①の3に掲げる物を除く。）

③第三種有機溶剤等とは、有機溶剤等のうち、第一種有機溶剤等及び第二種有機溶剤等以外の物をいう。

① 　業務の経歴の調査
② 　有機溶剤による健康障害の既往歴並びに自覚症状及び他覚症状の既往歴の調査、下表の「項目」（尿中の有機溶剤の代謝物の量の検査に限る。）についての既往の検査結果の調査、及び④尿中の蛋白の有無の検査、下表の「項目」の検査（尿中の有機溶剤の代謝物の量の検査を除く。）、貧血検査、肝機能検査、腎機能検査（尿中の蛋白の有無の検査を除く。）、神経内科学的検査についての既往の異常所見の有無の調査
③ 　有機溶剤による自覚症状又は他覚症状と通常認められる症状の有無の検査
④ 　尿中の蛋白の有無の検査
⑤　下表の「有機溶剤等」の区分に応じた「項目」の検査

（有機則別表）

項目の省略

　「（３）有機溶剤健康診断の項目」の⑥下表の「有機溶剤等」の区分に応じた項目の検査（定期のものに限る。）は、前回の健康診断において、表の「項目」（尿中の有機溶剤の代謝物の量の検査に限る。）について健康診断を受けた者については、医師が必要でないと認めるときは、その項目を省略することができます。

　事業者は、「（２）有機溶剤健康診断を実施すべき業務」に常時従事する労働者で、医師が必要と認めるものについては、「（３）有機溶剤健康診断の項目」のほか、次の項目の全部又は一部について、医師による健康診断を行わなければなりません。
① 　作業条件の調査
② 　貧血検査
③ 　肝機能検査
④ 　腎機能検査（尿中の蛋白の有無の検査を除く。）
⑤ 　神経内科学的検査

　労働者は、事業者が行なう健康診断を受けなければならない義務があります。
　ただし、事業者が指定した医師又は歯科医師が行なう健康診断を受けることを希望しない場合で、他の医師又は歯科医師の行なう労働安全衛生法に基づく健康診断に相当する健康診断を受けて、その結果を証明する書面を事業者に提出したときは、この限りでありません。

　事業者は、労働者が有機溶剤により著しく汚染され、又はこれを多量に吸入したときは、速やかに、その労働者に医師による診察又は処置を受けさせなければなりません。

　事業者は、この健康診断の結果に基づき、有機溶剤健康診断個人票を作成して、これを５年間保存しなければなりません。

　事業者は、この健康診断の項目に異常の所見があると診断された労働者の健康診断の結果に基づいて、その労働者の健康を保持するために必要な措置について、次の方法によって、医師の意見を聴かなければなりません。

① 　この健康診断が行われた日（上記（５）のただし書きの場合は、その労働者が健康診断の結果を証明する書面を事業者に提出した日）から３か月以内に行うこと。
② 　聴取した医師の意見を有機溶剤健康診断個人票に記載すること。

　事業者は、健康診断の結果についての医師の意見を勘案して、その必要があると認めるときは、その労働者の実情を考慮して、次のような適切な措置を講ずる必要があります。

①　就業場所の変更
②　作業の転換
③　労働時間の短縮
④　深夜業の回数の減少等の措置
⑤　作業環境測定の実施
⑥　施設又は設備の設置又は整備
⑦　医師の意見を衛生委員会、安全衛生委員会、労働時間等設定改善委員会へ報告
⑧　その他の適切な措置

＜参考＞
・健康診断結果に基づき事業者が講ずべき措置に関する指針

　事業者は、この健康診断を受けた労働者に対して、遅滞なく、健康診断の結果を通知しなければなりません。

　事業者は、この健康診断（定期のものに限ります。）を行ったときは、遅滞なく、有機溶剤等健康診断結果報告書（様式第三号の二）を所轄労働基準監督署長に提出しなければなりません。

　事業者は、（１）の有機溶剤健康診断と（４）有機溶剤健康診断の追加の健康診断を３年以上行い、その間、その健康診断の結果、新たに有機溶剤による異常所見があると認められる労働者が発見されなかったときは、所轄労働基準監督署長の許可を受けて、その後における（１）の有機溶剤健康診断と（４）有機溶剤健康診断の追加の健康診断、有機溶剤等健康診断個人票の作成及び保存、医師からの意見聴取を行わないことができます。

　この所轄労働基準監督署長の許可を受けようとする場合は、「有機溶剤等健康診断特例許可申請書」（様式第四号）に申請に係る有機溶剤業務に関する次の書類を添えて、所轄労働基準監督署長に提出します。
① 　作業場の見取図
② 　作業場に換気装置その他有機溶剤の蒸気の発散を防止する設備が設けられているときは、その設備等を示す図面及びその性能を記載した書面
③ 　その有機溶剤業務に従事する労働者について申請前３年間に行った有機溶剤健康診断と（４）有機溶剤健康診断の追加の健康診断の結果を証明する書面

　また、許可を受けた事業者は、申請書及び書類に記載された事項に変更を生じたときは、遅滞なく、文書で、その旨を所轄労働基準監督署長に報告しなければなりません。

　なお、上記の変更の報告を受けた場合や事業場を臨検した場合に、その許可に係る有機溶剤業務に従事する労働者について、新たに有機溶剤による異常所見を生ずるおそれがあると労働基準監督署長が認めたときは、その許可が取り消されます。